アルコール使用障害の負担が大きい州ほど、女性向け治療の提供が少ないとの研究

米国の新たな研究で、アルコール使用障害の影響を最も強く受けている女性が多い地域と、女性のニーズに応えるよう設計された治療プログラムが提供されている地域との間に、大きなずれがあることが明らかになった。負担の大きい州の多くで、専門的なサービスの提供が少なかった。

ボストン大学公衆衛生大学院の研究者らが主導し、水曜日にSubstance Use & Addiction Journalに掲載されたこの研究では、州別に推計した女性のアルコール使用障害の割合と、2024年時点で成人向け依存症治療施設約14,000カ所における女性向けサービスの提供状況を調べた。女性に合わせたプログラムを提供していた施設は、全体の58.5%にとどまったと研究者らは報告している。

研究によると、アルコール使用障害のある女性の推定割合は州によって大きく異なり、ユタ州の6.2%からワシントンD.C.の12.7%まで幅があった。全国推計は8%だった。分析では、ニューイングランドの全州に加え、西部と中西部の複数の州で全国平均を上回っていた。

一方、こうした州の多くでは、研究者らが女性の治療にとりわけ重要だと指摘するサービスを利用しにくかった。アルコール使用障害のある成人女性1万人当たり、女性向け治療を提供する施設が10カ所に満たない州は23州に上り、プエルトリコも同様だった。

この論文は、公衆衛生研究者が長年追ってきた変化に注目している。米国では、暴飲、アルコール使用障害、アルコール関連死における男女差が縮小してきた。ボストン大学の研究チームによると、18～25歳の女性の暴飲率は2024年、初めて同年代の男性を上回った。

研究者らは、この傾向を踏まえ、育児の負担、スティグマ、トラウマ、移動手段の問題、親密なパートナーからの暴力に関連する懸念など、女性により多く見られる障壁に対応した治療モデルが必要だと述べた。しかし、そうしたサービスは十分に行き渡っていなかった。研究によると、2024年に託児を提供していた依存症治療施設はわずか4.6%だった。また、遠方への移動が難しい女性や対面での受診をためらう女性の助けになる可能性があると研究者らが指摘する遠隔医療を提供していた施設も、半数に満たなかった。

また、女性のアルコール使用障害率が平均を上回る州の多くでは、トラウマ療法、親密なパートナーからの暴力に関する支援、移動手段の支援を提供する治療施設が少ないことも分かった。研究者らは、こうした不足により、家庭や職場ですでに複数の負担を抱えている人が治療を受けにくくなる可能性があると述べている。

研究の上席著者で、ボストン大学の健康法・政策・マネジメント学部の研究准教授であるMaureen Stewartは、今回の結果は「女性特有の経験に即した治療への大きなニーズ」を示していると述べた。こうしたニーズにより応える治療を整えることで、利用しやすさが改善する可能性があるという。

分析には、一般公開されている全国および州レベルのデータを用いた。研究者らは各州の女性におけるアルコール使用障害の有病率と、女性向け治療を提供する施設の割合を推計した。さらに、アルコール使用障害のある成人女性1万人当たりの施設数も算出した。

ボストン大学によると、州ごとにこうした差を調べた研究は今回が初めて。研究費は米国立アルコール乱用・依存症研究所が助成した。共著者には、コロンビア大学メールマン公衆衛生大学院とボストン・メディカル・センターのGrayken Center for Addictionの研究者が名を連ねている。

共著者でボストン大学の研究准教授であるRachel Sayko Adamsは、州ごとの差は全国一律の対応ではなく、地域に応じた計画が必要であることを示していると述べた。論文では、女性のアルコール使用障害の状況に見られる違いは、酒税など州の政策、飲酒に対する文化的な考え方、スティグマ、医療へのアクセスの差など、複数の要因を反映している可能性があるとしている。

研究者らは、今回の結果をより広い社会的文脈にも位置付けた。女性の飲酒が日常生活や大衆文化の中でより当たり前のものとして受け止められるようになっている一方、適量の飲酒を含む飲酒が、女性の乳がん、肝疾患、自殺念慮、生殖に関する健康問題のリスク上昇と関連することを示す研究も増えていると指摘した。

同じ研究者の一部が以前に行った研究では、35歳時点で子どものいない女性の暴飲およびアルコール使用障害のリスクが最も高く、同年齢で子どものいる女性もリスクが高い状態にあった。飲酒をリラックスやストレス対処の手段として描くソーシャルメディアや大衆文化のメッセージが、この傾向の一因となっている可能性があると著者らは述べた。

今回の研究結果は、公衆衛生制度にとどまらず、幅広い影響を及ぼす可能性がある。連邦政府や州の当局者がアルコールによる害を減らす政策を検討する中、データはビール、ワイン、スピリッツ各社をはじめとする飲料業界の責任ある飲酒の取り組みにも影響を与え得る。具体的には、女性を対象とした健康情報の発信に一層注意を払うことや、飲酒を日常的なセルフケアやストレス解消の手段として描くキャンペーンへの監視を強めることが考えられる。

論文では、治療へのアクセスを拡大するために州が講じ得る政策をいくつか挙げている。託児や遠隔医療を導入する治療施設へのインセンティブや、アルコール治療サービスと薬剤を保険適用の対象とする要件などだ。研究者らは、同じ研究グループによる先行研究で、メディケイドのマネージドケア・プランの半数未満しか、食品医薬品局（FDA）がアルコール使用障害の治療薬として承認した薬剤をすべて保障していないことが分かったと指摘した。

また、プライマリケア診療所やメンタルヘルス施設が、スクリーニングと治療でより大きな役割を担うべきだと研究者らは述べた。著者らによると、アルコール使用障害のある女性は、専門の依存症治療施設よりも、こうした医療機関で関連するメンタルヘルスの問題について先に支援を求める傾向が強い可能性がある。

研究の筆頭著者でボストン大学の研究員であるSage Feltusは、託児が依然として最も明確な障壁の一つだと述べた。女性は子どもの主たる養育者であることが多く、治療に通う間、信頼できる手頃な価格の預け先を見つけられない人も多いという。

今回の結果は、限られた資源で増大する物質使用のニーズに対処するよう、医療制度や州機関に圧力がかかる中で発表された。女性のアルコール使用障害率が高い一方で治療へのアクセスが乏しい州を把握することで、当局者は資金やサービスをより効率的に重点配分できる可能性があると研究者らは述べている。

この研究は、どの州の女性も同じ障壁に直面し、同じプログラムを必要としていると主張するものではない。しかし、特に女性の負担が平均を上回るとみられる地域では、女性のアルコールリスクの変化に治療体制が対応できていない地域が国内に多くあることを示唆している。