レッジョ・エミリアとモデナのランブルスコ収穫量、10年で最低に
協同組合13団体へのブドウ搬入量は2025年比10.9%増加したが、価格低下が続き、栽培農家の収益を圧迫している。
2026年10月14日(水)

イタリアのレッジョ・エミリア県とモデナ県にあるワイン協同組合13団体へのブドウ搬入量は、2026年の収穫で261万2,000キンタルとなり、2025年比で10.9%増加した。一方、Confcooperative Terre d’Emiliaが発表し、水曜日にLa LibertàとReggionlineが報じたデータによると、ランブルスコの収穫量は過去10年で最低となった。
この数値は、レッジョ・エミリアとモデナ地域の協同組合13団体、24施設を対象としており、エミリア=ロマーニャ州全体を示すものではない。1キンタルは100キログラム、約220ポンドに相当する。今年の合計は、過去10年で最も不作だった年の一つである2025年を26万3,000キンタル上回ったが、2024年にはなお21万7,000キンタル届かなかった。Confcooperativeによると、総量は同地域の10年間の平均におおむね沿っている。
この数値は、前年の低水準から生産量が回復したことを示す一方、品種構成の変化も浮き彫りにしている。ランブルスコ用ブドウは139万3,000キンタルで、収穫全体の54%を占めた。両県で最も主要なブドウ品種であることに変わりはないが、過去10年で最少の収穫量となった。アンチェロッタは99万2,000キンタルで全体の38%を占めた。白ブドウは22万キンタルを超え、前年から16.9%増加し、収穫量の8%に相当した。
アンチェロッタの増加は、ランブルスコの不作を部分的に補った。Confcooperativeによると、アンチェロッタは2025年の水準から回復したものの、2024年をなお4万キンタル以上下回った。白ブドウは伸び率で大きく上回ったが、地域のワイン産業を支える赤ブドウ品種に比べ、収穫全体に占める割合は依然として小さい。
協同組合グループによると、収穫は例年より早く始まり、終了したのはわずか数日前だった。2026年の収穫期について、健全な果実と高い糖度を挙げ、ブドウの品質では過去10年で最良の年の一つと評価した。Confcooperative Terre d’Emiliaで農業・食品協同組合を代表するAlberto Lasagniは、レッジョとモデナ地域のブドウは糖度指標が17.59に達し、品質を左右する要素のバランスも良好だったと述べた。
品質の向上は市場の見通しを支える可能性があるが、同グループは、生産量の増加だけでは栽培農家の収益は回復しないと指摘した。Confcooperativeによると、農家の出荷価格は2021年以降20~30%下落しており、協同組合のワイナリーが大量のブドウを処理し続ける一方で、収益性は低下している。このため、2026年の搬入量の回復が、収入の同様の回復を保証するわけではない。
利益率への圧力は、協同組合のワイナリーが生産量の90%超を占める両県の生産者にとって、重要な課題となっている。Confcooperativeによると、こうしたワイナリーの多くは、消費者需要の変化に対応するため、すでに加工設備や販売戦略に投資している。それでもLasagniは、市場収益の悪化に伴い、業界が自ら確保できる資金が縮小しており、外部からの支援が一段と重要になっていると述べた。
Confcooperativeは、より広範な生産動向も慎重な楽観論の根拠に挙げた。Lasagniによると、イタリアではワイン生産量が6.8%、欧州では2%減少すると見込まれており、ランブルスコワインや、アンチェロッタ由来でワイン醸造のほか化粧品・医薬品にも利用される「rossissimo」にとって、より追い風となる環境が生まれる可能性がある。同氏は、これらの製品は市場で誤った情報の流布や敵対的なキャンペーンに直面していると述べた。
ランブルスコは今も地域産業の基盤であるため、2026年の品種構成の変化はワイナリーの注目を集めそうだ。ブドウの総搬入量が増えても、ランブルスコの収穫減少は、地域を代表するワインの供給に影響する可能性がある。一方、アンチェロッタと白ブドウの好調な伸びは、品種によって生産基盤の動きが一様ではないことを示している。
Confcooperativeは、ワイン業界全体の回復には、市場環境の改善に加え、構造的な対策が必要だと述べた。Lasagniは、特定の商品カテゴリーで供給過剰を招かないブドウ畑の更新計画を求めるとともに、栽培農家とワイナリーが投資を続けられるよう、需要に供給をより適切に合わせる施策が地域に必要だと指摘した。
また同氏は、協同組合の仕組みが地域の食品産業の重要な一角をなし、両県の輸出にも大きく貢献しているとして、公的機関に業界への直接的な経済支援を求めた。