イタリア大手スーパー、2027年に長年のワイン供給関係を見直す可能性を示唆

イタリアの大手食品小売業者がワイン供給業者に対し、ワインの品ぞろえを見直す方針を伝え、販売の低迷が続いていることを理由に、2027年の交渉で長年にわたる取引関係を再検討する可能性があると示した。火曜日にWinemagが報じた。

報道では小売業者の社名は明らかにされていない。Winemagによると、この連絡はワイン業界の関係者に送られ、同誌が内容を確認した。報道は同社を、イタリアの大規模小売市場で最も重要な事業者の一つと説明している。

報道によると、小売業者はワインの販売量と販売額が数カ月にわたり減少していると述べたものの、減少幅は示さなかった。また、今回の見直しの影響を受ける可能性がある生産者、ブランド、商品についても明らかにしていない。

Winemagが伝えた連絡内容からは、同グループが仕入れ先との2027年の交渉サイクルを控え、ワインについて「強硬な決断」を下す意向であることがうかがえる。同誌によると、小売業者は事業を守り、カテゴリーを立て直すには大きな取り組みが必要になると仕入れ先に警告した。

この姿勢は、イタリアでの売り上げの相当部分をスーパーマーケットに依存するワイナリーにとって、交渉環境が一段と厳しくなることを示している。イタリアは世界有数の重要なワイン市場だ。大手小売業者が取り扱う銘柄数を減らしたり、仕入れ先に一段と厳しい条件を求めたりすれば、生産者は利益率への圧力が強まり、棚の販売スペースを維持することも難しくなる可能性がある。

Winemagによると、小売業者の文書は現在の品ぞろえの見直しと、仕入れ先との関係変更の可能性に言及していた。同誌は、具体的な措置はまだ公表されていないものの、その文面からは長年続いてきた取引の一部が危うくなる可能性が示唆されていると報じた。

同誌によると、この警告はイタリアのワイン業界にとって難しい時期に出された。販売が落ち込むなか、小売業者は店内でワインにどれだけのスペースを割くか、また、どの種類の商品が棚に残るだけの販売実績を上げているかを見直しているようだ。

Winemagはまた、こうした幅広い見直しの兆しは、すでにイタリアの複数の小売チェーンで見られると報じた。同誌によると、ここ数カ月、一部の生産者から、特定のワインの取り扱いが減らされたとの話が寄せられており、とりわけフルボディの赤ワインや、ほかの人気の低いスタイルが対象になっているという。一部店舗ではワイン売り場のスペースが縮小され、別の店舗では、客足の少ない場所にワイン売り場が移されたとWinemagは伝えた。

これらの指摘は、生産者の話や市場の観察に基づくものとして同誌が紹介した。報道には、独立した販売データや、同誌が確認したとする連絡内容以外の小売業者側のコメントは含まれていない。

正確な数値は示されていないものの、Winemagが伝えた内容からは、スーパーマーケットがカテゴリーの販売回復に向け、仕入れ先により大きな責任を求めていることがうかがえる。実際には、値下げや販促の強化、商品構成の変更、販売回転率の向上などが求められる可能性がある。ただし報道によると、小売業者は具体的にどのような対策を求めるかは明らかにしていない。

飲料企業にとって、この問題は一度の交渉にとどまらない。イタリアでは、特にレストランや専門店、輸出を主な販路としていない生産者にとって、スーパーマーケットは依然としてワインの重要な販売経路だ。取り扱い銘柄が減ればブランドの認知度は急速に低下しかねず、店内での陳列場所が不利になれば販売を維持しにくくなる。全国規模の小売チェーンに対する交渉力が限られる小規模・中規模のワイナリーは、とりわけ影響を受けやすい可能性がある。

この報道は、カテゴリー全体が直面するより広い課題も浮き彫りにしている。バイヤーがワインを以前より回転の遅いカテゴリーと見るようになれば、回転率の高い他の商品に、より多くの売り場や販促上の注目を振り向ける可能性がある。多くの生産者が消費者の嗜好の変化や、食料品への支出をめぐる競争の激化にすでに直面するなか、さらなる圧力となりかねない。

Winemagによると、小売業者の連絡には、取り得る対応を表す言葉として「極端な措置」が使われていた。同誌はこれを2027年の交渉を前にした警告と受け止め、小売業者の方針に応じられない、あるいは応じる意思のない仕入れ先は、流通の縮小や取引関係の変更に直面する可能性があると報じた。

現時点で小売業者は、見直しの対象となる商品や仕入れ先を公表しておらず、報道でも2027年の交渉期間以外の具体的な日程は示されていない。そのため生産者は、どの銘柄が店頭に残り、どれが売り場を失うのか、また、棚に残るためにどのような条件が課されるのかを見通せない状況にある。